日商簿記2級の合格を目指す人のほとんどは、日商簿記3級に合格した人ではないでしょうか。
ご存知の人は多いとは思いますが、日商簿記2級は平成28年6月に出題範囲が大幅に変更されて、難易度が従来よりも上がりました。
しかしながら、合格するためには、従来と同じように勉強すれば必ず合格することができます。
そこで、今回は、「日商簿記2級の改正論点の売上原価対立法について、おすすめの解き方と」をお伝えしていきたいと思います。
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売上原価対立法とは？
まずは、売上原価対立法について、簡単説明していきたいと思います。
売上原価対立法とは、
商品を仕入れた時は、商品勘定で処理をして、商品を販売した時に売上勘定と販売した商品原価を商品勘定から売上原価勘定に振り替える方法です。
もう少しわかりやすくまとめてみますと、
①商品勘定が手許商品の有り高と一致している。
②商品販売時に、売上勘定から、売上原価を把握できるとともに売上原価勘定で売上原価を把握できる。
③利益を簡単に把握できる。
また、この売上原価対立法は、分記法と同様に、決算整理仕訳が不要です。
なぜなら、残高の商品勘定が、手許商品の有り高だからです。
続いて、売上原価対立法の取引の流れをお伝えしていきたいと思います。
売上原価対立法の取引の流れは、
①仕入れ時
②商品販売時
これら2つの取引を押さえておけば、売上原価対立法については、十分なので、簡単な論点ともいえるでしょう。
それでは、個別に一つずつ説明していきたいと思います。
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①仕入れ時
売上原価対立法の仕入れ時の処理は、商品勘定で処理とお伝えしました。
それでは、実際の取引を見ていきたいと思います。
例えば、300円の商品を現金で仕入れたとします。
商品 300円 ／ 現金預金 300円
このような仕訳となります。
全然難しくなく、簡単な処理ですね。
現在、商品300円分が、手元にあるという意味になります。
ちなみに、仕入れ時の処理は、分記法と同じ処理をします。
②商品販売時
先ほどお伝えしたように、商品販売時の処理は、売上勘定と売上原価勘定を用います。
実際に商品販売時の処理を見てみましょう。
例えば、商品を500円（商品原価150円）を売上げ、商品代金は、現金で受け取りました。
現金預金 500円 ／ 売上 500円
売上原価 150円 ／ 商品 150円
商品売り上げ時には、このような仕訳をします。
①売り上げた金額を売上勘定を用いて、仕訳します。
②売り上げた金額に対応する商品を売上原価勘定に振り替えます。
先ほど、売上原価対立法は、決算処理が不要とお伝えしましたが、売上げ時に商品勘定を売上原価勘定に振り替えているために、決算処理が不必要となるのです。
三分法や総記法などは、売上原価と商品有り高を把握するするために決算整理を行います。
しかし、売上原価対立法は、売上時に、売上原価と商品有り高を把握できるので、決算整理が必要ないのです。
このように、他の方法とも比較してみると、より理解が深まるのではないかと思います。
ただし、売上原価対立法でも決算整理が必要なケースがあります。
それは、減耗や評価損が発生した場合です。
処理方法としては、
例えば、50円の減耗（評価損）が発生した場合です。
棚卸減耗損 50円 ／ 商品 50円
（商品評価損 50円 ／ 商品 50円）
このような処理となります。
かなり単純で、簡単ですね。
このように、売上原価対立法でも、減耗や評価損がある場合は、決算整理が必要だと覚えておきましょう。
この売上原価対立法は、平成28年に出題範囲が大幅に変更された際の追加論点となりました。
始めは、不慣れなので、わかりずらいかもしれませんが、問題演習を繰り返し行えば、必ず、得意な論点となる項目でしょう。
このように、今回は、「日商簿記2級の改正論点の売上原価対立法について、おすすめの解き方と」をお伝えしました。
売上原価対立法は、取引の流れと、各勘定の意味がわかれば、スムーズに頭に入ってくるのではないでしょうか。
売上原価対立法で使用する勘定は、
商品、売上、売上原価の3つです。
そして、売上原価対立法は、決算処理が不要だと覚えておきましょう。
売上原価対立法を得意論点にするためにも、繰り返し問題演習に取り組みましょう。
少しでも参考になれば、幸いに思います。
最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。
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